つぼさんの趣味のブログ

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タグ:予兆

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 最近、千葉県東方沖を震源とする地震が発生していてニュースになっていました。
千葉県内、最大震度2の地震4回 21日夜から22日朝にかけ、東方沖震源|Yahoo!ニュース

 tenki.jpの千葉県東方沖を震源とする地震情報を見ると、この地域では頻繁に地震が発生しているようですが、今回はマグニチュード大きめの地震が21日から22日にかけて4回続いています。
千葉県東方沖を震源とする地震情報|tenki.jp

 Youtubeの富士地震火山研究所byえいしゅう博士のチャンネルではスロースリップ現象と巨大地震の関係についての説明がされています。
【速報!】これは、震度7巨大地震の前兆です!今すぐ、備える必要があります!わかりやすく解説します!富士地震火山研究所byえいしゅう博士 |Youtube
【緊急放送!】国内で、震度7巨大地震はまもなく発生します!わかりやすく解説します!!富士地震火山研究所byえいしゅう博士 |Youtube

 1918年から1920年にかけ全世界的に大流行したスペインかぜの後の1923年(大正12年)9月1日に関東大震災が発生しています。丁度100年の節目と言うのも気になります。

 10年ほど前に、
オリンピック後の202x年の日本の姿は? バブルの崩壊、大震災のパターンにならなければ良いですが
との記事の投稿を行いましたが、最近の政治の混乱状況を見ていると、阪神・淡路大震災と東日本大震災の前と同じような政治状況なのも気になります。
1991年2月 バブルの崩壊
1994年6月 村山内閣 自社さ連立政権
1995年1月 阪神・淡路大震災

2008年9月 リーマン・ショック
2009年9月 鳩山由紀夫内閣 民主党政権
2010年6月 菅内閣 (第2次改造)
2011年3月 東日本大震災

2020年 4月 新型コロナウイルス感染症流行のために緊急事態宣言
2023年12月 政治不信で内閣支持率最低を更新

 東京都被害想定マップで大きな被害が想定される地域にお住まいの方は特に注意が必要かと思います。
東京都被害想定マップ
地震被害想定 - 東京都防災ホームページ
千葉県東方沖を震源とする地震は巨大地震の予兆?

関東大震災 - Wikipedia
関東大震災(かんとうだいしんさい)は、1923年(大正12年)9月1日11時58分32秒(11時58分31.6秒、日本時間、以下同様)に発生した関東大地震によって、南関東および隣接地で大きな被害をもたらした地震災害である。 死者・行方不明者は推定10万5,000人で、明治以降の日本の地震被害としては最大規模の被害となっている。

スペインかぜ|Wikipedia
一般的に1918年から1920年にかけ全世界的に大流行したH1N1亜型インフルエンザの通称。初期にスペインから感染拡大の情報がもたらされたため、この名で呼ばれている。


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先日、てるみくらぶの山田社長が破産手続き開始を発表した際に、
「一昨年の春から新聞広告を打ち出しまして、経費のかかりすぎということで、それが一番の要因だと思っております。」と説明しているのをテレビで見ましたが、ダイヤモンド・オンラインの記事を見ると、見抜くのは難しいようですが、今から考えて見れば、予兆だったと思えることがあったようです、
てるみくらぶ破綻に見る、賢い消費者も見抜けない「格安」の罠|ダイヤモンド・オンライン
2年前から業績を公表しなくなったとか、昨年グアムの事務所を閉じたとか、破綻の直前には旅行代金を現金で振り込めば1%引きになるなどと広告していたとか。どれも振り返って見れば予兆だったと言えるのだが、賢い消費者ならそれに気づくことができたのだろうか。。。


広告を出してくれる重要なお客さまなので難しいとは思いますが、新聞や週刊誌にはこのような兆候を見抜いて、消費者の保護につなげるようにして欲しいものです。
ただ、ニュースを伝えるだけなら、ネットでTwitterやYoutubeを通じてリアルタイムで世界中のニュースが入手できる時代ですから、このような兆候の分析や内部取材を必要とするものこそが新聞社に求められる事ではないでしょうか。

新聞広告の掲載費用は発行部数と関係しますので、以前に一度調べてみましたが、新聞の発行部数や広告費の推移状況がどうなっているかをネットの情報で調べてみました。

日本新聞協会のWebサイトに新聞の発行部数の情報が掲載されていました。発行部数は年々減少してきているようですが、特にスポーツ新聞の減少率が高いようです。
ネットでリアルタイムで世界中のスポーツ観戦を出来ますし、選手のブログやFacebookなどで生の声が聞ける時代ですから、スポーツ新聞の減少はうなずけます。
新聞の発行部数と世帯数の推移|日本新聞協会より、

新聞の発行部数
 年       合計    一般紙  スポーツ紙
2005年 52,568,032 47,189,832 5,378,200

2014年 45,362,672 41,687,125 3,675,547
2015年 44,246,688 40,691,869 3,554,819
2016年 43,276,147 39,821,106 3,455,041


全国紙の新聞社別の発行部数の情報は読売新聞広告ガイドのページに2016年7月〜12月のデータがありました。
朝刊の販売部数は読売新聞が一番多いようです。
販売部数 半期|読売新聞広告ガイドより、

朝刊の販売部数(日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期」2016年7〜12月平均)
      販売部数
読売新聞 8,954,804
朝日新聞 6,411,033
毎日新聞 3,049,882
日本経済新聞 2,723,194
産経新聞 1,581,089


新聞広告費の情報は日本新聞協会のWebサイトに掲載されていました。
ここ3年を見ると、総広告費は増加傾向ですが、新聞広告費は減少傾向です。
新聞広告費、新聞広告量の推移|調査データ|日本新聞協会より、

  年 総広告費 新聞広告費(億円)
2005年 68,235 10,377

2014年 61,522 6,057
2015年 61,710 5,679
2016年 62,880 5,431


広告媒体別の広告費の情報は電通のWebサイトにありました。
景気回復なのか、ここ3年の総広告費は増加傾向にあります。
インターネット広告は毎年順調に増加していますが、新聞広告は減少傾向が続いています。
発行部数が減っているので、回復するのは難しいでしょう。
テレビは2016年に増加していました。
【電通】2016年 日本の広告費|媒体別広告費)より、
媒体別広告費
    総広告費 新聞  テレビメディア インターネット広告費
2014年 61,522 6,057  19,564     10,519
2015年 61,710 5,679  19,323     11,594
2016年 62,880 5,431  19,657     13,100


詳しい情報は参照もとの各サイトで確認ください。
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