つぼさんの趣味のブログ

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タグ: 地震

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一般社団法人地震予兆研究センター(EPRC)の6月25日の配信レポートによると、日本全国の地殻変動が報告されていますが、特に「和歌山県南部・四国南東部」における地殻変動が、東日本大震災発生1ヶ月前に類似している状況で、南海トラフで大規模な地震が懸念されるようです。

一般社団法人地震予兆研究センター:2018年6月25日配信レポート
「■M7:南海トラフ(今後地殻変動が反転した場合1ヶ月後程度・最大震度7)
1.最新週において「和歌山県南部・四国南東部」において「北北西に向かう地殻変動」が多くの地点において観測されています。1997年以降、過去事例において、このように複数の地点で集中的に大きな地殻変動が観測された事例はありません。しかしながらこのように多くの地点で同一方向への変動が事前に観測された事例としては「東日本大震災」があり、今回観測されたような状況は東日本大震災発生1ヶ月前に類似しています。その為、今後数週間以内に地殻変動方向が逆向き(南海トラフ方向)に反転した場合には、東日本大震災発生前と同様の推移をたどるため、南海トラフ巨大地震につながる可能性が生じます。今後の地殻変動値や地殻変動方向に注視し、このような地殻変動が継続する場合には都度臨時レポートを配信いたします。 」


また、日本経済新聞の6月25日の記事によると、

「30年以内に震度6弱以上」大都市圏のリスク浮き彫りー日本経済新聞

今後30年以内に震度6弱以上の大地震に遭う確率が大都市圏の千葉市が85%、横浜市が82%となっています。


関東大震災(1923年9月1日)から今年で95年。
気になるのが、阪神・淡路大震災(1995年1月17日)も関東大震災も亥年で、さらに遡ると江戸時代の富士山の宝永大噴火(1707年12月16日)も亥年。
東日本大震災(2011年3月11日)は卯年なので単なる偶然の一致かもしれませんが、亥年の来年が心配になってきました。

一極集中の東京に大震災が来たらとてつもない被害が発生します。日経の記事の画像を見ると日本海側には地震のリスクが比較的少ないようです。万が一の場合のための首都機能の日本海側の都市への分散も早急に必要なのではないでしょうか。

阪神・淡路大震災も東日本大震災もバブルの崩壊、政権交代、大震災のパターンになっていたので、2020年のオリンピック後のバブル崩壊以降が危ないと思っていましたが、30年以内に震度6弱以上の大地震に遭う確率が横浜市で82%ですから、いつ起こっても不思議はありません。

関東大震災-Wikipedia
宝永大噴火 - Wikipedia
阪神・淡路大震災 - Wikipedia
東日本大震災 - Wikipedia

オリンピック後の202x年の日本の姿は? バブルの崩壊、大震災のパターンにならなければ良いですが
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近畿地方で震度6弱の地震がありましたが、それほど大きな被害は出ていないようですが、2次災害を防ぐために、地震の揺れを感知してストップしたガスメーターの復帰には注意が必要となります。

ガス漏れを防ぐために、ガスの復帰にはすべてのガス栓・器具栓を閉めてから復帰作業を行う注意が必要です。
詳しい復帰手順は、大阪ガスや東京ガス のWebサイトに記載されています。
マイコンメーターの復帰手順ー大阪ガス

東京ガス : ガスご利用ガイド / ガスメーターの復帰方法

また、広い範囲で停電が発生しているようですが、停電時に避難するときはブレーカーを切っておくようにした方が良いようです。
東京電力エナジーパートナーのページに、地震が起きた時の注意点が掲載されています。
地震が起きた時は? でんきガイド 東京電力エナジーパートナー
〇使用中の器具はスイッチ切って、プラグを抜いて!
〇避難するときはブレーカーを切って!
〇災害時、エレベーターには乗らないで!
〇電気製品の消火は、必ず「消火器」で!
〇切れた電線にはさわらないで!
〇水につかった器具は使わないで!
〇日頃の備えが肝心です。電気製品には倒れない工夫を!


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ずいぶんと大きな地震がありましたが、既に気象庁のWebサイトに情報が掲載されていました、
気象庁|地震情報
12時28分ごろで、マグニチュード5.6、
震度5弱が、栃木県南部 群馬県南部 埼玉県北部で、
東京都23区は震度4だったようです。
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 民主党の鳩山内閣が発足した当時に、「村山内閣の時に大震災があったから、今回も大震災が来ますよ」などと特に根拠もなく口走ってしまったら、本当に大きな震災に見舞われてしまいました。

 そこで、ネットで少し調べてみたのですが、どうもここのところ バブルの崩壊、政治の混乱、大震災 のパターンになっているようで、7年後のオリンピックの後が気になってきました。
1991年2月 バブルの崩壊
1994年6月 村山内閣 自社さ連立政権
1995年1月 阪神・淡路大震災

2008年9月 リーマン・ショック
2009年9月 鳩山由紀夫内閣 民主党政権
2010年6月 菅内閣 (第2次改造)
2011年3月 東日本大震災


 安部内閣の発足以降のアベノミクスによる景気回復に加え、オリンピック招致によるバブル景気が2020年までは確実に続くように思われます。近い目標が出来て、特にスポーツをやっている若い人に目標が出来たことは良い事だと思いますし、オリンピックを機会にカジノなども出来れば、若い人の新しい雇用や、海外からの旅行者や雇用増加なども期待できます。民主党政権があまりにもひどかったので、自民党は当面は安泰でしょうから、オリンピックまで政治も安定するでしょう。私は前回のオリンピックが小学生の時だったので、今回はチケットを購入し、是非生で観戦してみたいと今からワクワクしています。テレビでは既に7年後のメダル予想なども始まっていますが、オリンピック開催での広告収入を目論むマスコミも、開催まではネガティブな事は言わないでしょう。2020年までは国全体が、何となく浮かれた気分になることでしょう。

 しかし、バブルの後にはバブルの崩壊が訪れます。浮かれてばかりではいられません。

 2020年のオリンピック後の日本を想像すると、
●オリンピック特需の終了と人口減少・高齢化による、マンションや土地価格の暴落。
●オリンピックの無駄な支出増加の問題や、公共工事のグレーな発注、招致にまつわるグレーなお金の流れが指摘される。
●団塊の世代(1947年〜1949年生まれ)が70歳を超え、少しぐらいの消費税率アップでは年金や介護保険の支出増加に耐えられず財政破綻状態に。
●人口減少と高齢化で自家用車が減少、立派な道路に少ない交通量、維持費が財政を圧迫。
●オリンピックで建設したスポーツ施設はガラガラで膨大な維持費が財政を圧迫。
●団塊の世代の高齢化で要介護者が急増、逆に少子化の影響で介護を支える介護士確保が困難に。
●福島第1原発の処理は何とか収束に向かっていったとしても、核燃料廃棄物の最終処分場の建設が決まらず、日本中の原発で使用済み燃料の保管がそろそろ限界に、日本全体で深刻な問題に。

と言った事が予測されます。

 エコポイント終了と地デジ移行後のシャープを初めとする家電メーカーの落ち込みはかなり大きいものがありましたが、2020年のオリンピック後の落ち込みはそれを遥かに上回るものになると思われます。団塊の世代の高齢化に伴う財政破綻とあいまって、国債の暴落、ハイパーインフレへと向かっていく恐れもあります。もちろん、それまでに、海外からの移民受け入れなどの対策で、この危機を乗り切ることが出来るかもしれませんが、危機回避の可能性は少ないと思われます。中には国の借金をチャラにするチャンスと目論んでいる役人もいるかもしれません。

 オリンピックバブル崩壊後には、政治の混乱、自民党支持率の大幅な落ち込みにより、政権交代が起こる可能性が出てきます。1994年の村山内閣から2009年の鳩山内閣までが15年、今度はオリンピック翌年の2021年から2024年くらいになるのでしょうか。


 次に気になるのが政権交代後の大震災の問題ですが、2023年には関東大震災(1923年(大正12年))からちょうど100年の節目になります。ネットなどで調べると、関東大震災は200〜400年周期との説もありますので、まだ100年以上先の事かもしれませんが、東日本大震災の影響で地下の岩盤の歪が増加し、地震周期が早まる可能性もあるのではないでしょうか。
また、東海地震も1854年の安政東海地震以来発生していませんから、危険が近づいているのではないでしょうか。


 万が一、東京や関東で大震災があった場合には、神戸や東北のケースとは異なり、日本全体で東京を支えるのは相当に難しいことだと思われます。東北では被災者が失業保険をもらってパチンコなどと言う事が問題になりましたが、東京で震災が発生したら、失業保険などは直ぐに枯渇してしまうでしょう。 また、湾岸エリアのマンションが液状化により大きなダメージを受ける可能性もあると思います。今回のオリンピック招致で東京への集中投資が進むこの時期にこそ、首都圏の将来の震災に備え、首都機能の分散を図りたいところです。東京都では地震発生時の被害予測などを行っていますが、予想を超える被害が出ると言うのが常です。その時の首相には「なにぶんにも初めてのことですので」と答弁することにならないように、今のうちから対策をお願いしたいものです。

 半沢直樹の最終回ではありませんが、「問題は先送りされ、誰一人責任を取ろうとしない。」現状ではあまり期待は出来ませんが、2度あることは3度あるではなく、3度目の正直で、今度の危機は上手に乗り切りたいものです。



参考としたWebサイト、記事など:
日本経済新聞:関東大震災は200〜400年周期 津波堆積物が裏付け
 死者10万人以上を出した関東大震災(大正関東地震)から9月1日で90年を迎える。相模湾から房総半島沖では歴史的に大地震が繰り返し起きており、その発生間隔は200〜400年との説が最近の研究で裏づけられてきた。次の大地震はまだ先のようにもみえるが、「油断はできない」と地震学者は備えを呼び掛ける。
 「平安時代の878年と鎌倉時代の1293年に起きた地震は、関東大震災と同タイプの地震と考えられる。


首都直下地震等による東京の被害想定 - 東京都防災ホームページ

東京新聞:核のごみ満杯へ 打つ手なし 再処理技術や処分場も未定
 原発再稼働をめぐる論議が高まる中、原発から出る放射線量の高い使用済み核燃料を貯蔵するスペースは既に満杯に近づきつつある。「核のごみ」が解決しないまま、原発を動かしてもいずれ行き詰まるのは明らかだ。


関東大震災 - Wikipedia
関東大震災(かんとうだいしんさい)は、1923年(大正12年)9月1日11時58分32秒(日本時間、以下同様)、神奈川県相模湾北西沖80km(北緯35.1度、東経139.5度)を震源として発生したマグニチュード7.9の大正関東地震による地震災害である。


東海地震 - Wikipedia



バブル景気 - Wikipedia
バブル景気(バブルけいき)は、1986年(昭和61年)12月から1991年(平成3年)2月までの51か月間に日本で起こった資産価格の上昇と好景気、およびそれに付随して起こった社会現象である。ただし多くの人が好景気の雰囲気を感じ始めたのは1988年頃からで、1991年2月のバブル崩壊後も1992年末頃まではバブルの余韻が色濃く残っていた。情勢自体はバブル経済と同一。平成景気(へいせいけいき)とも呼ばれる。


村山内閣 - Wikipedia
村山内閣(むらやまないかく)は、村山富市が第81代内閣総理大臣に任命され、1994年(平成6年)6月30日から1995年(平成7年)8月8日まで続いた日本の内閣である。


阪神・淡路大震災 - Wikipedia
阪神・淡路大震災(はんしん・あわじだいしんさい)は、1995年(平成7年)1月17日(火)に発生した兵庫県南部地震による大規模地震災害である。





リーマン・ショック - Wikipedia
リーマン・ショック(Lehman Shock)とは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻した出来事を、これが世界的金融危機(世界同時不況)の大きな引き金となったことに照らして呼ぶ表現。リーマン・クライシス(Lehman Crisis)、リーマン不況ともいう。


鳩山由紀夫内閣 - Wikipedia
鳩山由紀夫内閣(はとやまゆきおないかく)は、衆議院議員・民主党代表の鳩山由紀夫が第93代内閣総理大臣に任命され、2009年(平成21年)9月16日から2010年(平成22年)6月8日まで続いた日本の内閣である。


菅内閣 (第2次改造) - Wikipedia
菅第2次改造内閣(かんだいにじかいぞうないかく)は、衆議院議員・民主党代表の菅直人が第94代内閣総理大臣に任命され、2011年(平成23年)1月14日から2011年(平成23年)9月2日まで続いた日本の内閣である。


東日本大震災 - Wikipedia
東日本大震災(ひがしにほんだいしんさい)は、2011年(平成23年)3月11日(金)に発生した東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波、及びその後の余震により引き起こされた大規模地震災害である。



団塊の世代 - Wikipedia
団塊の世代(だんかいのせだい)は、日本において、第一次ベビーブームが起きた時期に生まれた世代[1]。第二次世界大戦直後に生まれて、文化的な面や思想的な面で共通している戦後世代のことである。第一次ベビーブーム世代とも呼ばれる。日本経済においては第二次世界大戦後の高度経済成長、バブル景気と失われた20年開始までの時代経験を共にしており、その突出した人口構成から良くも悪くも日本社会のありように多大な影響を及ぼしている世代である。

人口論による一般的な定義としては、第一次ベビーブーム時代の1947年から1949年までの3年間に出生した世代を指す。この世代の年間出生数は250万人を超え、1947年(昭和22年度)は267万8792人で、1948年(昭和23年度)は268万1624人で、1949年(昭和24年度)は269万6638人で3年間の合計は約806万人にのぼる(厚生労働省の統計)。

この世代名は、人口面からの分類法であり、堺屋太一による「ノジュール」の訳語による語源の由来と密接に関係している。


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このところ地震が頻発していますが、28日にも山梨で大きな地震がありましたが、
YOMIURI ONLINE:山梨の地震、「東海」や富士山の活動と関連なし
「東海地震や富士山の火山活動との関連性は、今のところない。。。」と書かれていますが、3.11の東北地方太平洋沖地震と、富士山の活動との関係などが気になるので、ネットで探してみたら、神奈川県温泉地学研究所のWebページになかなか興味のある測定データが掲載されていました。

2012年1月28日山梨県東部の地震について
28日の地震での観測状況の説明がされています。
また、現在の地震活動をJPGの画像で見ることも出来ます。
今は大分落ち着いてきているようですので、このままおとなしくなってくれることを祈っています。

2011年3月11日の宮城沖の地震の直後に発生した箱根火山の地震
3.11の地震の直後から、箱根火山周辺においても群発的な地震が発生しているようです。

東北地方太平洋沖地震(2011年3月11日 M9.0)の箱根温泉への影響について
3.11の地震の発生直後から温泉の温度上昇や地下水位の上昇などが観測されているようです。

富士山及び箱根火山の膨張歪と低周波地震活動に関する研究
富士山を中心とした、面積歪の履歴のグラフが掲載されていますが、2006年位から上昇しているようです。
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今朝は大きな地震がありましたが、一瞬、先日の東大地震研の発表(YOMIURI ONLINE:M7級首都直下地震、4年内70%…東大地震研)通りに大地震が来たのではと思ってしまいました。

今朝は、7時43分ごろの山梨を震源とする震度5の地震の後に、9時22分ごろに岩手県沖を震源とする震度4の地震が続いた様です。
朝日新聞デジタル:山梨県富士河口湖町などで震度5
朝日新聞デジタル:青森・岩手で震度4 マグニチュード5.6と推定

東大地震研の発表は昨年の4月にもあって(YOMIURI ONLINE:首都圏地盤に力、南関東のM7級誘発も…東大研)、その時には
「今後30年間に70%の確率で起きると予測しているマグニチュード7級の南関東の地震が誘発される可能性がある」とありますから、このころから東日本大震災に誘発される地震の可能性を震災後の地震の頻度から分析して出てきた結果が今回の4年以内の70%と言うことでしょうから、かなり信憑性があるのかもしれません。
当たらない事を祈っています。

東京都のWebサイトにはもし東京で地震が起きた場合の被害想定のページ(東京都防災ホームページ:東京都の対策 - 地震の被害想定)があります。
この想定によると、死者は5,638人〜7,800人を想定しています。また、エレベーター閉じ込め台数が最大9,161台とあります。都会は高層ビルが多いので、今回の東北の地震とは異なる問題が発生すると予測されます。
とりあえず、外出した時にエレベーターは利用しないようにするとか、どうしても利用する人は携帯トイレを持ち歩くとかした方が良さそうです。

住んでいる地域の地盤によっても揺れやすさは異なるようで、内閣府の地震のゆれやすさ全国マップ(内閣府 防災情報のページ:地震のゆれやすさ全国マップ)を見ると、都道府県別の地図に揺れやすさの状況が0-1の数値で表されています。

ちなみに、私の住んでいる東京都目黒区では黄色(0.6-0.8)のところが主で、緑 (0.4-0.6)が少しばかりありました。少し注意と言ったところでしょうか。
同じ東京でも奥多摩の方は揺れにくいようです。
住み替える時には、通勤が少し遠くなっても揺れにくい所にするなど、このような情報も考慮に入れた方が良いかもしれません。

Wikipediaの地震の年表(Wikipedia:地震の年表 (日本))によると、1854-55年にかけて、
1854年 12月23日 安政東海地震(東海・東南海地震) - M 8.4
1854年 12月24日 安政南海地震 - M 8.4
1855年 11月11日 安政江戸地震 - M 6.9

などの大きな地震が連続して発生しています。

これだけ、過去の地震発生の事実がわかっているのですから、東日本大震災後に「想定外」とか、「未曽有」などと発言した政治家の人には自分の無知を恥じ、対策を講じてこなかった無能さを反省して欲しいものです。

また大きな地震が来て、原発がもう一つ壊れてしまったら、本当に日本沈没になってしまいます。
一日も早く全ての原発には停止してもらいたいものです。
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