つぼさんの趣味のブログ

趣味のテニス(錦織圭、大坂なおみ),音楽,海外旅行,国内旅行,試写会,グルメお取り寄せ,ベランダ菜園・果樹,スモーク,バードカービング,陶芸,水墨画,浮世絵、木版画などに関するブログです。

タグ: 新聞

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全豪オープンテニスで優勝した大坂なおみ選手の英語でのインタビューの発言を時事通信や朝日新聞が誤訳報道したことがニュースになっていますが、サイトには「訂正とおわび」が掲載されています。
訂正とおわび|時事ドットコムニュース
25日配信の「大坂選手『気にしていない』=アニメ広告、肌の色批判で」の記事中、
大坂なおみ選手の発言内容で「正直に言うと、あまり気にしていない。なぜ騒いでいるのか分からない」とした部分は、
「このことで心を乱される人たちのことも理解はできる。正直に言って、私は今までこの問題についてあまり関心を示していなかった」
の誤りでした。見出しも「大坂選手『気にしていない』」を「大坂選手『心乱される人たち理解できる』」に訂正しました。


訂正して、おわびします|朝日新聞デジタル
25日付スポーツ面「日清広告、『関心無い』」の記事で、
大坂なおみ選手の発言内容が「なぜ多くの人が騒いでいるのか分からない。この件についてはあまり関心が無いし、悪く言いたくない」とあるのは、
「騒ぐ人たちのことも理解はできる。この件についてはあまり気にしてこなかった。答えるのはきちんと調べてからにしたい」の誤りでした。
大坂選手の英語での会見内容を、誤って訳しました。


大坂選手の英文の発言と思われるものがASAPsportsのサイトに掲載されていました。
AUSTRALIAN OPEN January 24, 2019 Naomi Osaka|ASAPsports
But I think for me, like, I get why people would be upset about it. The person that, like, drew that, I'm not really sure, but I think he was the creator of Prince of Tennis. I feel like you would have to do research on it, like, to see if he's ever done things like this before.

I mean, to be honest, I haven't really paid too much attention to this. This is sort of the first time that anyone's asking me questions. I don't really want to say anything wrong at this point. I feel like I should do my research before I answer, if that's okay.


ネットで海外のニュースも含めてタイムリーに閲覧できる時代となったので、今回のような誤訳があれば直ぐに指摘されてしまいます。紙の新聞だけだった時代のようないい加減な記事が通用しなくなっています。
昨年の新聞の発行部数が発表されていますが、2017年の42,128,189部から39,901,576へ222万部も急減しています。この傾向はますます強まるでしょう。
押し紙(ノルマ達成と押し紙|新聞販売店|Wikipedia)を含めて膨大な紙資源の無駄遣いが行われています。エコのためには良い傾向だと思います。

日本新聞協会のWebサイトに新聞の発行部数の情報。
新聞の発行部数と世帯数の推移|日本新聞協会より、

新聞の発行部数
 年     合計   一般紙  スポーツ紙
2000年 53,708,831 47,401,669 6,307,162

2014年 45,362,672 41,687,125 3,675,547
2015年 44,246,688 40,691,869 3,554,819
2016年 43,276,147 39,821,106 3,455,041
2017年 42,128,189 38,763,641 3,364,548
2018年 39,901,576 36,823,021 3,078,555
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今年も昨年の新聞の発行部数や広告費などの状況を調べました。

周りでは、新聞を購読している人が激減していますし、ネットでいつでも最新のニュースが見える状況なのでわざわざ紙の媒体を購入する意味がなくなってきたと思うのですが、思ったよりも新聞の発行部数の減少スピードは加速していないようです。

日本新聞協会のWebサイトに新聞の発行部数の情報。
発行部数は年々減少してきています。
新聞の発行部数と世帯数の推移|日本新聞協会より、

新聞の発行部数
 年       合計    一般紙  スポーツ紙
2005年 52,568,032 47,189,832 5,378,200

2014年 45,362,672 41,687,125 3,675,547
2015年 44,246,688 40,691,869 3,554,819
2016年 43,276,147 39,821,106 3,455,041
2017年 42,128,189 38,763,641 3,364,548


日本新聞協会のWebサイトに掲載されている新聞広告費の情報。
ここ4年を見ると、総広告費は増加傾向ですが、新聞広告費は減少傾向です。
新聞広告費、新聞広告量の推移|調査データ|日本新聞協会より、

  年 総広告費 新聞広告費(億円)
2005年 68,235 10,377

2014年 61,522 6,057
2015年 61,710 5,679
2016年 62,880 5,431
2017年 63,907 5,147


電通のWebサイトの広告媒体別の広告費の情報。
総広告費は増加傾向にあります。
昨年はインターネット広告は増加しましたが、新聞とテレビの広告は減少しました。
【電通】2017年 日本の広告費|媒体別広告費)より、
媒体別広告費(億円)
    総広告費 新聞 テレビメディア インターネット広告費
2014年 61,522 6,057  19,564     10,519
2015年 61,710 5,679  19,323     11,594
2016年 62,880 5,431  19,657     13,100
2017年 63,907 5,147  19,478     15,094


詳しい情報は参照もとの各サイトで確認ください。
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先日、てるみくらぶの山田社長が破産手続き開始を発表した際に、
「一昨年の春から新聞広告を打ち出しまして、経費のかかりすぎということで、それが一番の要因だと思っております。」と説明しているのをテレビで見ましたが、ダイヤモンド・オンラインの記事を見ると、見抜くのは難しいようですが、今から考えて見れば、予兆だったと思えることがあったようです、
てるみくらぶ破綻に見る、賢い消費者も見抜けない「格安」の罠|ダイヤモンド・オンライン
2年前から業績を公表しなくなったとか、昨年グアムの事務所を閉じたとか、破綻の直前には旅行代金を現金で振り込めば1%引きになるなどと広告していたとか。どれも振り返って見れば予兆だったと言えるのだが、賢い消費者ならそれに気づくことができたのだろうか。。。


広告を出してくれる重要なお客さまなので難しいとは思いますが、新聞や週刊誌にはこのような兆候を見抜いて、消費者の保護につなげるようにして欲しいものです。
ただ、ニュースを伝えるだけなら、ネットでTwitterやYoutubeを通じてリアルタイムで世界中のニュースが入手できる時代ですから、このような兆候の分析や内部取材を必要とするものこそが新聞社に求められる事ではないでしょうか。

新聞広告の掲載費用は発行部数と関係しますので、以前に一度調べてみましたが、新聞の発行部数や広告費の推移状況がどうなっているかをネットの情報で調べてみました。

日本新聞協会のWebサイトに新聞の発行部数の情報が掲載されていました。発行部数は年々減少してきているようですが、特にスポーツ新聞の減少率が高いようです。
ネットでリアルタイムで世界中のスポーツ観戦を出来ますし、選手のブログやFacebookなどで生の声が聞ける時代ですから、スポーツ新聞の減少はうなずけます。
新聞の発行部数と世帯数の推移|日本新聞協会より、

新聞の発行部数
 年       合計    一般紙  スポーツ紙
2005年 52,568,032 47,189,832 5,378,200

2014年 45,362,672 41,687,125 3,675,547
2015年 44,246,688 40,691,869 3,554,819
2016年 43,276,147 39,821,106 3,455,041


全国紙の新聞社別の発行部数の情報は読売新聞広告ガイドのページに2016年7月〜12月のデータがありました。
朝刊の販売部数は読売新聞が一番多いようです。
販売部数 半期|読売新聞広告ガイドより、

朝刊の販売部数(日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期」2016年7〜12月平均)
      販売部数
読売新聞 8,954,804
朝日新聞 6,411,033
毎日新聞 3,049,882
日本経済新聞 2,723,194
産経新聞 1,581,089


新聞広告費の情報は日本新聞協会のWebサイトに掲載されていました。
ここ3年を見ると、総広告費は増加傾向ですが、新聞広告費は減少傾向です。
新聞広告費、新聞広告量の推移|調査データ|日本新聞協会より、

  年 総広告費 新聞広告費(億円)
2005年 68,235 10,377

2014年 61,522 6,057
2015年 61,710 5,679
2016年 62,880 5,431


広告媒体別の広告費の情報は電通のWebサイトにありました。
景気回復なのか、ここ3年の総広告費は増加傾向にあります。
インターネット広告は毎年順調に増加していますが、新聞広告は減少傾向が続いています。
発行部数が減っているので、回復するのは難しいでしょう。
テレビは2016年に増加していました。
【電通】2016年 日本の広告費|媒体別広告費)より、
媒体別広告費
    総広告費 新聞  テレビメディア インターネット広告費
2014年 61,522 6,057  19,564     10,519
2015年 61,710 5,679  19,323     11,594
2016年 62,880 5,431  19,657     13,100


詳しい情報は参照もとの各サイトで確認ください。
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朝日新聞が先日、「慰安婦問題を考える」との特集で、過去の記事の誤りを認めたことが話題になっています。30年も経ってからようやく認めるとは余りにも遅いとは思いますが、記事を担当した記者が退職するまでは見直すことがタブーだったのでしょう。
朝日新聞内部でも若手記者からの怒りがでているようです。直ぐに誤りを訂正しておば良いものを、先送りするから若い人たちに迷惑をかけることになってしまいました。
朝日「慰安婦誤報」に若手記者からも怒り「大誤報したのに退職金もらって…」|東スポWeb

「過ちて改めざる是を過ちという 」との諺もありますから、永久に誤報を認めないよりかはましだとは思いますが、これだけの不祥事を起しておいて、責任者が出てきて謝らないとは不思議です。


マスコミは広告収入で成り立っていますが、新聞広告は既にネット広告に追い抜かれています。その、ネット上では以前から、朝日新聞批判が多くなっていましたので、さすがに認めざるを得なくなったのでしょう。

世界中の商品を作り手から購入者が直接購入できると同様に、ニュースもTwitterなどで現場から直接個人が入手できる時代となっています。スマートフォンの普及で新聞の未来はかなり危ういと思われますが、新聞の内容に誤報があったとなれば、更に凋落のスピードは加速することでしょう。

誰でも世界へ向けて情報発信が出来る時代ですから、嘘を書いたら直ぐにばれてしまいます。そういう意味では情報の質が問われる良い時代になって来ているのではないでしょうか。


以前に『ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表」』と言う投稿を行いましたが、最近の、新聞の発行部数の推移や、広告収入に関する情報を集めてみました。新聞の現状はかなり厳しいようです。


日本新聞協会のWebサイトに新聞の発行部数の情報が掲載されていました。発行部数は年々減少してきているようですが、特にスポーツ新聞の減少率が高いようです。ネットでリアルタイムで世界中のスポーツ観戦を出来ますし、選手のブログで生の声も聞ける時代ですから、スポーツ新聞を売るのは難しくなってきていると言うのはうなずけます。
新聞の発行部数と世帯数の推移|調査データ|日本新聞協会より、

新聞の発行部数
   年     合計   一般紙    スポーツ紙
2003年 52,874,959 47,282,645 5,592,314

2010年 49,321,840 44,906,720 4,415,120
2011年 48,345,304 44,091,335 4,253,969
2012年 47,777,913 43,723,161 4,054,752
2013年 46,999,468 43,126,352 3,873,116


新聞社別の発行部数の情報は読売新聞広告ガイドのページに掲載されていました。
読売新聞の発行部数が一番多いようです。
掲載エリアと販売部数:メディアデータ|読売新聞広告ガイドより、

朝刊の販売部数(日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期・普及率」2013年7月〜12月)
 読売新聞  朝日新聞  毎日新聞 日本経済新聞 産経新聞
9,700,941 7,492,624 3,324,346 2,634,916 1,591,517


新聞広告費の情報は日本新聞協会のWebサイトに掲載されていました。
新聞広告費は減少傾向ですが、2011年から12年にかけては少し持ち直したようです。
新聞広告費、新聞広告量の推移|調査データ|日本新聞協会より、

  年 総広告費 新聞広告費(億円)
2003年 56,841 10,500

2010年 58,427  6,396
2011年 57,096  5,990
2012年 58,913  6,242
2013年 59,762  6,170


電通のWebサイトに広告媒体別の広告費の情報がありました。
インターネット広告の方は毎年順調に増加しています。テレビ広告も安泰ではないようです。
【電通】2012年 日本の広告費媒体別広告費)より、
媒体別広告費
     総広告費 新聞 テレビ インターネット
2003年 56,841 10,500  19,480 1,183

2010年 58,427  6,396 17,321 7,747
2011年 57,096  5,990  17,237 8,062
2012年 58,913  6,242  17,757 8,680


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「ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表」の記事がありました。

インターネット広告費が7069億円で、新聞(6739億円)を上回ったとのことです。

この意味するところは深刻で、今まで日本の新聞社に入っていたお金が、Googleに代表される海外の検索エンジンの会社へ流れて行ってしまうと言うことです。
Googleなどで検索したときに表示される「スポンサーリンク」の広告をクリックするとGoogleにお金が入ります。

中国や韓国では国産の検索エンジンが主流ですが、日本では海外のGoogleやYahooが一般的に使われています。

戦後、自動車や電気製品で欧米へ追いつき追い越せで、世界を席巻してきた日本も、ことITに関しては全く遅れています。

ネット通販でも、Amazonに代表される海外企業の日本のサイトや直接海外のサイトでクレジット決済での購入が進んでいます。
そのうちに、消費が増えても日本国内での消費税が増えなくなります。

我々が、無料でテレビを見れたり、安い値段で新聞を配達してもらえるのも、膨大な広告費用が企業から支払われている訳で、このお金が外国へ流れていってしまうのはもったいないことです。
このようなところに、どんと予算をつけてIT系の人材を育成し、世界に誇れる国産の検索エンジンを開発すれば雇用にもつながるし、将来の財産にもなります。

政治家が延々と何十年も道路にばかりお金をつぎ込んだり、政治とお金のことばかり相変わらず議論しているうちに、国の将来が大きく立ち遅れてしまった気がしてなりません。

参考:ネット広告費が新聞を抜く--電通「2009年日本の広告費」を発表
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