つぼさんの趣味のブログ

趣味のテニス(錦織圭、大坂なおみ),バードカービング,ベランダ菜園・果樹,音楽,海外旅行,国内旅行,グルメお取り寄せ,スモーク,陶芸,水墨画,浮世絵、木版画などに関するブログです。

タグ:2020年

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 今日は2020年東京オリンピックの公式ライセンスボールであるブリヂストンXT8のテニスボールを使ってテニスをしました。
 弾みが良くて感触の良いボールでした。硬式ボールと言うことで普段より少しばかりテンションが上がりました。
コロナの影響でどうなるか分かりませんが、もし来年にオリンピックが開催されると有明でこのボールが使われることになります。
2020年東京オリンピックの公式ライセンスボール ブリヂストンXT8のテニスボールを打ってみました

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 民主党の鳩山内閣が発足した当時に、「村山内閣の時に大震災があったから、今回も大震災が来ますよ」などと特に根拠もなく口走ってしまったら、本当に大きな震災に見舞われてしまいました。

 そこで、ネットで少し調べてみたのですが、どうもここのところ バブルの崩壊、政治の混乱、大震災 のパターンになっているようで、7年後のオリンピックの後が気になってきました。
1991年2月 バブルの崩壊
1994年6月 村山内閣 自社さ連立政権
1995年1月 阪神・淡路大震災

2008年9月 リーマン・ショック
2009年9月 鳩山由紀夫内閣 民主党政権
2010年6月 菅内閣 (第2次改造)
2011年3月 東日本大震災


 安部内閣の発足以降のアベノミクスによる景気回復に加え、オリンピック招致によるバブル景気が2020年までは確実に続くように思われます。近い目標が出来て、特にスポーツをやっている若い人に目標が出来たことは良い事だと思いますし、オリンピックを機会にカジノなども出来れば、若い人の新しい雇用や、海外からの旅行者や雇用増加なども期待できます。民主党政権があまりにもひどかったので、自民党は当面は安泰でしょうから、オリンピックまで政治も安定するでしょう。私は前回のオリンピックが中学生の時だったので、今回はチケットを購入し、是非生で観戦してみたいと今からワクワクしています。テレビでは既に7年後のメダル予想なども始まっていますが、オリンピック開催での広告収入を目論むマスコミも、開催まではネガティブな事は言わないでしょう。2020年までは国全体が、何となく浮かれた気分になることでしょう。

 しかし、バブルの後にはバブルの崩壊が訪れます。浮かれてばかりではいられません。

 2020年のオリンピック後の日本を想像すると、
●オリンピック特需の終了と人口減少・高齢化による、マンションや土地価格の暴落。
●オリンピックの無駄な支出増加の問題や、公共工事のグレーな発注、招致にまつわるグレーなお金の流れが指摘される。
●団塊の世代(1947年〜1949年生まれ)が70歳を超え、少しぐらいの消費税率アップでは年金や介護保険の支出増加に耐えられず財政破綻状態に。
●人口減少と高齢化で自家用車が減少、立派な道路に少ない交通量、維持費が財政を圧迫。
●オリンピックで建設したスポーツ施設はガラガラで膨大な維持費が財政を圧迫。
●団塊の世代の高齢化で要介護者が急増、逆に少子化の影響で介護を支える介護士確保が困難に。
●福島第1原発の処理は何とか収束に向かっていったとしても、核燃料廃棄物の最終処分場の建設が決まらず、日本中の原発で使用済み燃料の保管がそろそろ限界に、日本全体で深刻な問題に。

と言った事が予測されます。

 エコポイント終了と地デジ移行後のシャープを初めとする家電メーカーの落ち込みはかなり大きいものがありましたが、2020年のオリンピック後の落ち込みはそれを遥かに上回るものになると思われます。団塊の世代の高齢化に伴う財政破綻とあいまって、国債の暴落、ハイパーインフレへと向かっていく恐れもあります。もちろん、それまでに、海外からの移民受け入れなどの対策で、この危機を乗り切ることが出来るかもしれませんが、危機回避の可能性は少ないと思われます。中には国の借金をチャラにするチャンスと目論んでいる役人もいるかもしれません。

 オリンピックバブル崩壊後には、政治の混乱、自民党支持率の大幅な落ち込みにより、政権交代が起こる可能性が出てきます。1994年の村山内閣から2009年の鳩山内閣までが15年、今度はオリンピック翌年の2021年から2024年くらいになるのでしょうか。

 次に気になるのが政権交代後の大震災の問題ですが、2023年には関東大震災(1923年(大正12年))からちょうど100年の節目になります。ネットなどで調べると、関東大震災は200〜400年周期との説もありますので、まだ100年以上先の事かもしれませんが、東日本大震災の影響で地下の岩盤の歪が増加し、地震周期が早まる可能性もあるのではないでしょうか。
また、東海地震も1854年の安政東海地震以来発生していませんから、危険が近づいているのではないでしょうか。

 万が一、東京や関東で大震災があった場合には、神戸や東北のケースとは異なり、日本全体で東京を支えるのは相当に難しいことだと思われます。東北では被災者が失業保険をもらってパチンコなどと言う事が問題になりましたが、東京で震災が発生したら、失業保険などは直ぐに枯渇してしまうでしょう。 また、湾岸エリアのマンションが液状化により大きなダメージを受ける可能性もあると思います。今回のオリンピック招致で東京への集中投資が進むこの時期にこそ、首都圏の将来の震災に備え、首都機能の分散を図りたいところです。東京都では地震発生時の被害予測などを行っていますが、予想を超える被害が出ると言うのが常です。その時の首相には「なにぶんにも初めてのことですので」と答弁することにならないように、今のうちから対策をお願いしたいものです。

 半沢直樹の最終回ではありませんが、「問題は先送りされ、誰一人責任を取ろうとしない。」現状ではあまり期待は出来ませんが、2度あることは3度あるではなく、3度目の正直で、今度の危機は上手に乗り切りたいものです。



参考としたWebサイト、記事など:
日本経済新聞:関東大震災は200〜400年周期 津波堆積物が裏付け
 死者10万人以上を出した関東大震災(大正関東地震)から9月1日で90年を迎える。相模湾から房総半島沖では歴史的に大地震が繰り返し起きており、その発生間隔は200〜400年との説が最近の研究で裏づけられてきた。次の大地震はまだ先のようにもみえるが、「油断はできない」と地震学者は備えを呼び掛ける。
 「平安時代の878年と鎌倉時代の1293年に起きた地震は、関東大震災と同タイプの地震と考えられる。


首都直下地震等による東京の被害想定 - 東京都防災ホームページ

東京新聞:核のごみ満杯へ 打つ手なし 再処理技術や処分場も未定
 原発再稼働をめぐる論議が高まる中、原発から出る放射線量の高い使用済み核燃料を貯蔵するスペースは既に満杯に近づきつつある。「核のごみ」が解決しないまま、原発を動かしてもいずれ行き詰まるのは明らかだ。


関東大震災 - Wikipedia
関東大震災(かんとうだいしんさい)は、1923年(大正12年)9月1日11時58分32秒(日本時間、以下同様)、神奈川県相模湾北西沖80km(北緯35.1度、東経139.5度)を震源として発生したマグニチュード7.9の大正関東地震による地震災害である。


東海地震 - Wikipedia



バブル景気 - Wikipedia
バブル景気(バブルけいき)は、1986年(昭和61年)12月から1991年(平成3年)2月までの51か月間に日本で起こった資産価格の上昇と好景気、およびそれに付随して起こった社会現象である。ただし多くの人が好景気の雰囲気を感じ始めたのは1988年頃からで、1991年2月のバブル崩壊後も1992年末頃まではバブルの余韻が色濃く残っていた。情勢自体はバブル経済と同一。平成景気(へいせいけいき)とも呼ばれる。


村山内閣 - Wikipedia
村山内閣(むらやまないかく)は、村山富市が第81代内閣総理大臣に任命され、1994年(平成6年)6月30日から1995年(平成7年)8月8日まで続いた日本の内閣である。


阪神・淡路大震災 - Wikipedia
阪神・淡路大震災(はんしん・あわじだいしんさい)は、1995年(平成7年)1月17日(火)に発生した兵庫県南部地震による大規模地震災害である。





リーマン・ショック - Wikipedia
リーマン・ショック(Lehman Shock)とは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻した出来事を、これが世界的金融危機(世界同時不況)の大きな引き金となったことに照らして呼ぶ表現。リーマン・クライシス(Lehman Crisis)、リーマン不況ともいう。


鳩山由紀夫内閣 - Wikipedia
鳩山由紀夫内閣(はとやまゆきおないかく)は、衆議院議員・民主党代表の鳩山由紀夫が第93代内閣総理大臣に任命され、2009年(平成21年)9月16日から2010年(平成22年)6月8日まで続いた日本の内閣である。


菅内閣 (第2次改造) - Wikipedia
菅第2次改造内閣(かんだいにじかいぞうないかく)は、衆議院議員・民主党代表の菅直人が第94代内閣総理大臣に任命され、2011年(平成23年)1月14日から2011年(平成23年)9月2日まで続いた日本の内閣である。


東日本大震災 - Wikipedia
東日本大震災(ひがしにほんだいしんさい)は、2011年(平成23年)3月11日(金)に発生した東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波、及びその後の余震により引き起こされた大規模地震災害である。



団塊の世代 - Wikipedia
団塊の世代(だんかいのせだい)は、日本において、第一次ベビーブームが起きた時期に生まれた世代[1]。第二次世界大戦直後に生まれて、文化的な面や思想的な面で共通している戦後世代のことである。第一次ベビーブーム世代とも呼ばれる。日本経済においては第二次世界大戦後の高度経済成長、バブル景気と失われた20年開始までの時代経験を共にしており、その突出した人口構成から良くも悪くも日本社会のありように多大な影響を及ぼしている世代である。

人口論による一般的な定義としては、第一次ベビーブーム時代の1947年から1949年までの3年間に出生した世代を指す。この世代の年間出生数は250万人を超え、1947年(昭和22年度)は267万8792人で、1948年(昭和23年度)は268万1624人で、1949年(昭和24年度)は269万6638人で3年間の合計は約806万人にのぼる(厚生労働省の統計)。

この世代名は、人口面からの分類法であり、堺屋太一による「ノジュール」の訳語による語源の由来と密接に関係している。


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2020年のオリンピック開催地が東京に決まりましたが、圧勝だったようです。
安全と治安の良さなどに加えて、首相が乗り込んで、福島原発の問題が東京には影響ないことをしっかり説明出来たことが勝因のようです。
テレビの生中継を見ましたが、皆さんのプレゼンが素晴らしかったですが、特に安倍さんの演説が印象に残りました。2016年の招致には敗れましたが、当時は鳩山首相だった事も要因の一つだったのでしょう。どの分野でも同じですが、大きな事を成し遂げるにはトップの力が大きく影響してきます。

YOMIURI ONLINE:ロゲIOC会長「日本は圧勝だった」
 ジャック・ロゲ国際オリンピック委員会会長「圧勝でした。(日本では夏季、冬季合わせて)4回目の開催の舞台となる。日本の皆様は素晴らしいオリンピックを提供してくれるでしょう」


MSN産経ニュース:汚染水問題も克服「大きな勝利」と米テレビ
 米CNNテレビは7日、2020年五輪の開催都市に東京が選ばれたことを速報し、「唯一の問題は福島だったが、東京の戦略を頓挫させることにはならなかった」として、東京電力福島第1原発の汚染水漏れ問題を克服した「大きな勝利」と伝えた。

 CNNは開催決定に沸く東京の様子を伝えながら、国際オリンピック委員会(IOC)総会の開かれたブエノスアイレスに安倍晋三首相が乗り込んだことも、東京の勝利に貢献したと報じた。


MSN産経ニュース:「安倍首相演説が決め手」ロイター通信が絶賛
「安倍晋三首相の演説が2020年東京五輪大会決定への決め手となった」−。ブエノスアイレス発のロイター通信は7日、こんな見出しで五輪開催地決定のニュースを伝えた。

 同通信はその中で、「東京は、安倍首相がカリスマ的な嘆願を国際オリンピック委員会(IOC)に行った後、実施された投票で接戦だったイスタンブールを破り、2020年夏季五輪の開催地の地位を獲得した」と強調した。

 さらに、「国家指導者のなめらかな演説は、IOCが懸念する福島原発問題の不安を解消するために行われた。日本は60対36でイスタンブールを大差で勝利したことから、演説はその目的にぴったりと合っていたようだ」と指摘した。

ウォール・ストリート・ジャーナル日本版:2020年五輪、東京で開催―安全と治安の良さが決め手
 アルゼンチン・ブエノスアイレスで7日開かれた国際オリンピック委員会(IOC)総会は、2020年の第32回夏季オリンピック大会の開催都市に東京を選出した。不確実な時代にあって、東京の安全と治安の良さが決め手となったようだ。

 東京は、より効率的に五輪を成功させることができると訴えて、ライバル都市のイスタンブールとマドリードに勝った。1964年大会以来56年ぶり2度目の開催となるが、当時は第2次大戦から20年足らずで復興した日本の姿を国際社会に印象付ける大会となった。

 2008年の北京大会、2018年の昌平(韓国)冬季大会に続く今回の東京開催決定で、アジアが今世紀に入り、五輪ムーブメントの中心になりそうだ。

 招致レースで敗れたマドリードとイスタンブールの2都市には経済問題への懸念があった。


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